地図屋の視点

藤井財務相がガソリン税など自動車関連諸税などの暫定税率を２０１０年度に廃止する事を明言しました。

暫定税率は租税特別措置法で国税を暫定的に特別な税率にすることを一般的にこう呼ぶだけで、実際はいろんな税が絡んでいます。ガソリン税など自動車関連の税もこの一部に過ぎず、相続税や登録免許税なんかも暫定税率がかけられています。

昨年3月末にいったん切れた暫定税率を自民党が復活させたわけですが、昨年5月に住宅の購入手続きをした私としては、自動車関連税より、登録免許税など不動産取得に関する暫定税率がどうなるのか冷や冷やしたものです。

そのときは暫定税率を暫定的に維持するというわけのわからないつなぎ法案のおかげて５月末まで自動車関連税以外の税率は維持されました。特に登録免許税が本来２％のところ、暫定税率のおかげで１％だったわけです。これは地価の登録の移転に伴う登録免許税ですが、例えば1500万円の土地を買う場合は１５万円も変わってきます。ガソリン税がたかだかリッター25円下がったくらいでは、この１５万円を取り戻すまで１月30リッター（現在でも25リッターくらいしか使っていないのに）のガソリンを使い続けて１５年以上もかかる計算になります。とにもかくにも自民党の官僚主導型政治のおかげで？暫定税率のまま、不動産を取得できたわけです。

というわけで自分のなかで整理するためにも、今回の暫定税率廃止と不動産取得に関してまとめてみようと思い書いてみました。今後、不動産を購入しようとする人は参考に・・・なるかな？

とりあえず、２００８年３月末のときみたいに、ガソリン税の減税に隠れて不動産関連税が増税されるのかどうかいろいろググッてみたのですが、どうやら藤井財務相が２０１０年に廃止するのは自動車関連税だけのようで、登録免許税は関係ないようです。

というのは民主党のマニュフェストに

「目的を失った自動車関連諸税の暫定税率は廃止する～（中略）～【具体策】ガソリン税、軽油引取税、自動車重量税、自動車取得税の暫定税率は廃止して、2.5兆円の減税を実施する。」

と書いていたので、どう考えても自動車関連税の減税だけというわけです。そうすると増税しないで、減税だけってわけですね。

財源がどうだとかいろいろ議論はありますが、とにかく、自動車関連税をやめて一般財源のなかで道路事業も運営していこうという考えにはいたく賛成です。これで道路特定財源にぶら下がった自民党系の建設ゼネコンやら官僚の天下りやらに垂れ流す税金の流れを一度断ち切ることができるのでしょう。必要な税金は一般財源の別のルートから補填すればいいだけです。

昨年７月ごろに、道路特定財源を断たれ、発注したくても予算が付かず仕事がなかなか片付かない国土交通省の一職員からこんな愚痴を聞いたことがあります。

「道路特定財源なんてどうでもいい。一般財源でもなんでもいいから予算をつけてほしい」

つまりこれが核心をついていると思いますが、末端の行政職員には財源はどうだっていいわけです。しかし、予算を執行できなければ仕事を遂行できない。これは現場の職員には切実な問題です。そして職員が職務を遂行できないということは、国民に対して行政サービスができていないということで、つまり税金が正しく国民に還元されていないということです。

行政の多くは必要な税金で運営されているわけですが、民主党の方針では（だけではなく大阪府の橋下知事の予算執行もそうでしたが）とにかく一律で税金の投入を削減し、そこからさらに不必要な仕事を削っていくという方法です。これって逆にとらえると今までまじめに必要な分だけコツコツ予算を執行してきた部署がバカを見るだけです。どうせそうなるならもっとジャブジャブ税金つかっときゃ良かったということになるような気がします。少なくとも私のように人間が小さければそう思います。

ん？でももしかしたらそんな真面目な部署は皆無なのでしょうか？そういえば先日、森田知事が明らかにしたことですが、千葉県の全４０１部署のうち３８３部署の約９６％で不正経理が発覚したという記事を見かけましたが、これじゃほとんど皆無ってことになりすね。公務員ってそんなもんなんでしょうか。まったく頭にくる話です。

さて、随分話題がそれましたが、暫定税率です。不動産の新規取得に大いに関わってくる登録免許税ですが、国税局のHPでは「所有権の移転の登記」のうち「その他の原因による移転の登記」の課税対象となる「不動産の価額」には次のようなことが書かれています。

1,000分の20

ただし、次の期間に受ける土地の売買による所有権の移転の登記については次のとおり。

平成18年4月1日から平成23年3月31日まで
1,000分の10
平成23年4月1日から平成24年3月31日まで
1,000分の13
平成24年4月1日から平成25年3月31日まで
1,000分の15

ということは平成26年度までに登録免許税の暫定税率も段階的に廃止されるという理解でいいのだと思います。

つまり現在の暫定税率の１％は平成２２年度末まで継続して２３年度は1.2％、２４年度は1.5％、そして２５年度以降は「暫定」は消えて本来の２％の税率に戻るということです。

こう考えると不動産、とくに土地の取得に関してはできるだけ早いほうが良さそうです。平成２３年には国債の大量償還の期限を向かえ、銀行金利が上昇することも考えられます。また平成２４年にはロンドンオリンピックがあり、日本がどうかはわかりませんがオリンピックイヤーには世界経済がだいぶ回復してくるはずです。景気が良くなることは歓迎ですが、構造的不況に陥る日本が世界経済と同じくして景気が回復するか疑問な上に、金利や輸入材の価格上昇が考えられ、さらに円高が追い討ちをかけると不動産の価格上昇が避けられないように思います。

昨年の北京オリンピック直前の時期に家探しをしていると、金利の上昇だけでなく、鉄鋼原料や輸入建材の価格高騰もあいまって、今後どんどん不動産は買いにくくなるという噂が流れていました。しかし、その後リーマンショックに始まる世界的金融危機のために金利は急降下、経済は冷え込み、価格高だけ残った不動産在庫があふれ、ついにアウトレット不動産といわれるような現象まで起こり、不動産価格は下落しました。

なので、一概に今後不動産が取得しにくくなるかどうかはわかりません。もしかしたら民主党政権が不動産取得に関してもなんらかの優遇措置を講じることも考えられます。そうなってくると暫定税率だけの要素では不動産取得の是非は考えられません。

私が不動産を購入した経験から言えば、不動産は自分が買いたいときが一番の買いの時期だということです。気に入った物件があるのならなおさらのことです。さらに過去を見て「あのとき買っておけばよかった」と言って今買わないのは意味のない行動です。また将来を見て「もっと待った方が得だ」と思って気に入っていた物件を買わないのも要注意です。以前お金は箪笥に預けるなで紹介した本で、ワークライフバランスのためにマンションは買ってはいけないというようなわけのわからないことを読んだことがありますが、不動産を資産として運用する人にとってはそうでしょうが、庶民にとってはマンションは住むために買うので、気にいった物件なら買うべきです。要は将来金利がどうなるとか、世界経済がどうなるとか、不動産価格がどうなるとか、結局そんなことは今回の金融危機でそうであったように、経済の専門家でも、アラン・グリーンスパンでもわからないことなので、一庶民が周囲の少数の意見に振り回されて、世界にひとつしかない「不動産」を手に入れられないことの方がよほど不幸だと私は思います。

逆に周囲の意見やWebの書き込みを信じて「不動産は今が買いだ」と踊らされて必要かどうかわからない不動産を買いに走ることも不幸を招くことになるでしょう。

不動産価格で近い将来を予測できるのは、はっきり言って税率ぐらいしかないのではないかと思います。それでも今回の政権交代で近い将来でさえ税率がどうなるかわからなくなってきました。

なんだか自分の頭を整理するために書いていたのですが、余計わけがわからなくなってしまっただけですね。なので、暫定税率も含め、一庶民には将来の予測はできないので「不動産は自分が買いたいときが買い時だ」ということだけは言えそうです。

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前回までのいくつかの小ブログ

３年後にテレビは終焉するのではないか？

２年後にテレビは終焉するのではないか？（１）

２年後にテレビは終焉するのではないか？（２）

に関してのつぶやきです。

2011年7月24日にアナログテレビ放送は終焉を迎えます。まだ5000万台以上のアナログテレビを残して、国の施策でアナログ放送が停止されます。受信側のデジタル機器への移行は国民一人ひとりの負担になり、地デジ対応のテレビやチューナーが買えない人やUHFが受信できるアンテナに替えられない人たちは一方的にテレビのある生活から弾き出されることになります。

しかし、経済的にテレビを買い替えることができる人も、その費用対効果から現在のテレビを見る価値がないと思えば、私のようにテレビのある生活をやめてしまおうと思っていることでしょう。

逆にテレビを見ることをやめてしまう費用対効果は結構魅力的です。
まず
１）NHKの契約料を払わなくてよくなる
２）テレビそのものにかかる電気代がなくなる
３）テレビそのものやテレビ周辺機器、テレビ台などがなくなり部屋が広く使える。

引き替え、出費のデメリットも考えなくてはなりませんので、リサイクル料を含めたテレビの廃棄処分台を考慮しなくてはいけません。地デジ対応の新しいテレビを買う場合、古いテレビを下取りしてくれるケースがありますので、これはテレビだけを捨てる場合には最大のデメリットになります。

しかし、私の場合ですが、実はテレビの廃棄にリサイクル料が発生しません。

というのは、私は地デジ対応でない薄型液晶テレビを所有しているので、薄型テレビは自治体に粗大ゴミとしてだせることになってます。つまり私のケースはかなり特殊だと思いますが、テレビを捨てるデメリットがほとんどない状態なのです。

私はそもそも、３番目のメリットのところで挙げたように、テレビが生活空間である居間のかなりの部分をデーンっと占領することが昔から許せなかったので、シャープが最初のアクオスを発売したとたん、その手軽さ、持ち運びやすさ、壁でも床でもどこでも置ける自由度に魅了され、高級な初代アクオスに飛びついたわけです。

当時相当高かった液晶テレビは、恥ずかしながらこれが私の地図屋としての初月給をはたいて買ったという思い入れの品になってしまいました。当時は地デジの話など聞いたこともなく、電気屋で話を聞いたかぎりでは「液晶テレビの寿命はブラウン管よりはるかに長いから、お客さん！これは一生ものだよ！」と言われ、高いけどよほど良い買い物をしたと思ったものでした。しかし、それを買って10年もしないうちに、まさか電波の方からなくなるなんて思ってもみないことです。

「どこが一生ものやねん！」

いやその電気屋さんは悪くありません。悪いのはすべて電波利権にからむ輩らです。私はその被害者です。私がここまでかたくなに地デジを批判する根底はこんなところにあるのです。
だからもう二度と薄型テレビは買いません。テレビのある生活も要りません。
よく似た話で、昔ラウンドワンというボウリング場にいったら「会員になったらいつでも会員料金で遊べますよ」と店員に言われ、いくらか忘れましたが入会金を払ってその日は会員料金で遊びました。次にまた同じ店に行ったら今度は「会員証が電子化したのでその会員証は使えません。電子化された会員証を作るにはもう一度入会金をお支払いください」と言われました。私はそれ以来二度とラウンドワンには行かなくなりました。
私はそういうちっぽけな人間ですが、一応筋は通してるつもりです。
そんなわけで、地デジはテレビ側からの完全な裏切り行為なので、我が家の初代アクオスで見れないものはもう見ません。
しかし捨てるのももったいない。初代アクオスは世界グッドデザイン賞にも輝いた美しい骨董品なのです。テレビを映さなくてもDVD上映モニターとして活躍してもらうつもりです。

さて、そんなぼやきをしたくなったのも佐々木俊尚氏がまた衝撃的な本を出版されたのに関連します。

2011年新聞・テレビ消滅 (文春新書）佐々木俊尚著

私も2011年という時間軸に同意します（新聞・テレビ消滅についての同意はそれ以前に自明）。

それが単に地上アナログの停止というだけではないことに、これらメディアの構造的欠陥があるということです。

2011年はいろいろ国家的な心配事が多い年です。まず世間でよく言われるのが国債の大量償還の問題。2008年に起こるはずの問題が先送りされ2011年に期限を迎えます。2011年には今よりおそらく景気は落ち着き気味になる傍ら、金利が異常に上昇し、住宅や自動車などの長期ローンが必要な買い物は軒並み不況へ転落する可能性があります。そうすればテレビCMではお得意様の不動産系・製造系企業の広報費がさらに削減され、マスメディアへの広告はついに息の根を止められることになるでしょう。

とりあえずもうテレビだけがメディアでないのですから、電波がどうとかいうより、アメリカのスマートグリッドのような先進的かつ国家的戦略をたてた方が、未来に夢がありますね。

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日食時には一時的にGPSの精度が低下することが懸念されるという報道を見ました。

皆既日食：ＧＰＳ「異変」…紫外線が急減　電波に影響　

４６年ぶりに国内でみられる２２日の皆既日食の際、カーナビなどに使われるＧＰＳ（全地球測位システム）の精度が下がる恐れがあることが、情報通信研究機構（東京都小金井市）の分析で分かった。太陽からの紫外線が急減して日本上空の大気に異変が起きることが原因だが、精度低下による位置のずれは２～３メートル以下で、日常生活に支障が出るほどではないという。　（毎日jp）

情報の出所は「独立行政法人情報通信研究機構(NICT)」というところらしいです。

簡単に説明すれば、太陽光線が月によって遮断される影響で、地球の電離層の電子数が減少することでGPS用電波が弱まることに起因するようです。
電子数の減少は日食の開始とともに起こり、日食後２時間くらいで回復するようです。

↑独立行政法人情報通信研究機構(NICT)による2009.7.22電離圏変動予測シミュレーション

報道ではカーナビのGPS端末では誤差が2〜3m程度なので、日常生活には影響ないでしょう、としか書いてありませんでしたが、GPS測量での通常の誤差が数ミリ程度なので、これの100倍の誤差があるとしたら、測量業ではこれは致命的な誤差です。現在の測量器材はそのほとんどがGPSを利用した機器なので、国土地理院のように公共測量に責任のある行政機関は測量業者に対してもっと注意勧告するべきだったと思います。

現に今日の10時半頃、日食が始まり薄暗くなりはじめていたまさにその時、私は大阪郊外を路線バスで移動しているところでしたが、その車窓から測量をしている人たちを見かけました。バスはその測量機とスタッフの間を割って通り過ぎましたが、あれらの器材がGPS端末でなかったことを願います。
しかし4〜50年に一度の、それもたった数時間くらい測量作業を休むことはできなかったのでしょうか？数日ぶりに雨があがったので作業に出たい気持ちはわかりますが、納期が厳しかったのでしょうか？今回のGPS精度に関する報道はおそらく今日出会った測量作業者たちには届いていなかったことでしょう。

いずれにせよ測量業界には厳しい世の中です。街中で測量作業をする人たちを見ると私はいつも心の中で小さなエールを送っているのですが、今日ばかりは、測量者ももっと情報に敏感になるべきだとの戒めも感じた次第でした。

それにしても今日の日食はどこも曇り空で残念でしたね。

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昨日のブログ花粉症地理学（１）での考察を深く掘り下げてみようと思います。

みかんの話題を取り上げましたが、それは「温州みかん」のことです。紀州発祥のこのみかんを紀伊国屋文左衛門が和歌山から江戸に運んで大ヒットし、一財を成したといわれる超ロングセラーのブランド品です。ブランド名としては和歌山県産の「有田みかん」が有名ですが、実はホントの発祥は有田市の隣の海南町に合併された旧下津町の「しもつみかん」です。

「しもつみかん」を扱うJAながみねでも取材をおこなったことがありますが、近年はみかん農家の高齢化のため、みかんの収穫量も減ってきているようです。みかんは重量が重い上に単価が安く、山の斜面での農作業になるため、かなり重労働です。そのためJAながみねでは「蔵出しみかん」など、みかんのブランド化や差別化をはかり、みかんの単価を上げる努力をしているそうです。

さて話を元に戻しますが、

このみかんの産地が実に花粉症を引き起こすスギ・ヒノキなど常緑針葉樹の分布とかなり重なります。どちらの温暖湿潤な気候を好み、山地斜面を利用して栽培・植林されるものです。したがって、花粉産地の人はみかんを安価で大量に買うことができるので、花粉症になりにくいのではないかという結論に達します。

実際、みかんにはアレルギーを抑える抗ヒスタミン作用があるは古くから知られています。「みかん　抗ヒスタミン」で検索すると、とくに青みかんにその作用があるようです。しかし、ネットでかかれているほどその作用は強くないというのが私の印象です。だいぶ以前に、「みかんには抗ヒスタミン効果があることは事実だがその量は極めて微量」ということが書かれたアカデミックな資料を目にした記憶があります。つまり、やはり大量に摂取しないとその効果は疑わしいものがあります。

私はこの「大量に摂取する」の基準を、これまでの経験から一冬の間、毎日複数個のみかんを食べ続けることで達成されると考えました。おいしかろうが、まずかろうが、みかんを毎日何個も何個も食べ続けられる環境を整えれば、おそらく冬が終わり、春が来る頃には花粉症というアレルギー症状を抑えるだけの効果が得られるのだと思います。

おそらく、花粉症罹患率と花粉発生地とみかん生産地もしくはみかん消費体系に地理的な法則性が見つかるはずだということが強く予察されます。この事実にもっと早く気づくことができれば、私の地理学での論文課題にでもできそうなものでした。ひいては地理学を医療に役立てることができたかもしれません。

そうすれば東京都のマユツバ政策「花粉の少ない森づくり運動」などという物に対しても、「花粉の少ないスギに変えても、花粉症と花粉の量は関係ないよ」と提言できるんですが。

そうでなくとも花粉以外に新興国による大気汚染やそれを付着させた黄砂などの影響で、今や花粉症は花粉だけの原因ではないようなことが言われているというのに。

「花粉症地理学」深く掘り下げればますます面白そうです。

と思いつつ研究テーマではなく単なる空想で終わってしまいそうです。

誰かこの研究を本気でしてくれませんか？

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今年も既に花粉症の季節です。

私もご多分に漏れず花粉症の一人です。しかし、数年前まではとんと花粉症なんぞにはなったことはなく、春先にマスクをしている人たちを気の毒そうに傍観しているだけの楽天家でした。

私が花粉症にかかったのは５年ほど前のこと、東京に住み始めて３年ほど経った頃のことでした。大阪から上京した私は、東京ではマスクをする人がやたら多いことに驚きを奇妙ささえ感じていました。風邪や花粉症の人たちがマスクをしていることは理解できましたが、大阪ではおそらくそういう人たちもよほどのことがない限り、マスクをしている人は珍しいくらいでした。最近は大阪でもマスクをする人の割合は増えてきたように思いますが、それでも東京を行き交う人たちの方が多くマスクをしています。

私が花粉症にかかったのもそんな東京での生活の中でした。花粉症になりマスクをして通勤する自分の姿に「これで私も晴れて私も立派な東京人じゃん？」って思ってみたところで虚しいだけでした。

それまで花粉症になったこともなかったのになぜ花粉症が発症したのか？私は大阪と東京の違いからいろいろ考察してみました。

まず大阪と東京の地理的な違いからです。

大阪の花粉の一大生産地はなんと言っても紀伊半島でしょう。かつて天領として木材を供給していた「紀の国＝木の国」。紀伊半島の紀伊は木を表現するときに発音する「きぃ」という関西弁が語源とされているくらいの木の生産地です。その種類も杉・檜がほとんどで、花粉症患者が最も反応する花粉を大量にばら撒きます。この花粉が春の南風に乗って大阪平野まで飛来することは容易に想像できます。

一方、東京の花粉の一大生産地は東京の木材供給地、奥多摩地方でしょう。いや奥多摩よりはるか西の南アルプスまで杉や檜生い茂る山地が延々と連なります。この広大な山岳地帯から生産された花粉が偏西風に乗って首都圏まで飛来することは容易に想像できます。東京都では「花粉の少ない森づくり運動」などというマユツバ物の運動まで行政主導で行なっているようです。要は花粉の少ない杉に植え替えるキャンペーンだそうです。よくもまあなんでも金になることを思いつくもんだなと思いますが、今日のネタとは趣旨がズレますので批判はここまで。

とにもかくにも花粉の生産については東京も大阪も五分のように思われます。

しかし地形的に見ると、大阪は南と、西の中国山地にも花粉の生産地が見られますが、その通過点には瀬戸内海や大阪湾など結構、海が近くにあり、一方、東京では花粉生産地との間にこれといった大きな水部が見当たらず、東京の方が、花粉が降着する場所が少ないような気がします。まあ、花粉が海に吸着されるのかどうかはわかりませんが。

という見方してみて、どうやら東京の方が花粉の飛散する量が多いかもと考えたのち、果たして花粉の多い少ないが花粉症の発症と関連するのだろうかという疑問がふとわきました。

だって花粉生産地に近い田舎の住人より、遠い都会の住人の方が花粉症になりやすいのですから、花粉の多い少ないはあまり関係ないように思われます。かつて群馬県の関東森林管理局に営業で出入りしていた頃に気がついたのですが、花粉症真っ只中の３月下旬に、林業に深くかかわっているはずのそこの職員さんたちの誰一人としてマスクをしている人がいなかったということが強く印象に残ったという記憶があります。

また関西での仕事で和歌山県の林業従事者に取材にいったときにもその集落でマスクをしている人は一人も見かけませんでした。

花粉の生産地に近いほど花粉症にかからない。ということはこれは花粉の多い少ないと花粉症は関係ないなというのが私の印象です。

さてそうすれば何が花粉症と関係するのか、今度は自分が花粉症に罹るまでの生活スタイルをさかのぼって考えてみることにしました。

東京に住む前の大阪での生活と、東京での生活。食の好みがそんな変わるわけでもないので普段の食事もそんなに変わりません。それではそんなに好きでもないけど、大阪では大量に食べていて、東京ではほとんど食べなくなった食材はなんだろうといろいろ考えをめぐらせて行くうちに、ついにその食べ物に思い当たったのです。

それは「みかん」でした。

みかんは私にとってはそんなに好きでも嫌いでもない食べ物です。しかし、大阪の実家に住んでいるときには冬にはコタツの上にかならずみかんの籠がのっていました。暇なとき、手を伸ばせばみかんがあったので、意識もせずに一日に何個も食べていました。大阪に限らず、おそらく南日本の田舎の方に行けばいくらでもある風景だと思いますが、冬にはダンボールいっぱいのみかんを１箱千円前後の値段で大量買いしては家の台所など冷暗所に置いていた家が多かったと思います。

それが東京に住むようになって急にみかんが縁遠い存在になったのは、やはりみかんの入手のしにくさからだと思います。東京ではまず安いみかんが手に入りくいのです。スーパーでは愛媛産、静岡産、和歌山産などブランド産地のおいしいみかんが売られています。しかしこれが高い。一袋５～６個入って４００～５００円ほどします。これは高い。粗悪品が混じっててもいいからダンボール１箱何十個も入って千円という売り方は４年間の東京生活でついぞ一度も見ることはできませんでした。

そんなこんなで東京ではひと冬で１０個のみかんを食べるかどうかという程度でした。これが大阪と東京での花粉症発症に関する決定的な違いではないかと思い至ったわけです。

と長くなってきたので明日以降に繰越。

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諸事情によりしばらくブログを休んでいました。

個人的にはパソコンのクラッシュに始まり、引越し、妻の妊娠・出産そして子育てなど、もともとそれほど本腰を入れてなかったブログを中断させる出来事が目白押しでした。とまあそんな言い訳はどうでもいいにしても、本業の地図屋も他の多くの業種と同様に、いやそれ以上にいよいよその斜陽ぶりも厳しくなってきました。落日も間近かもしれません。

ここは気を取り直してまたマイペースにブログを更新していこうかと思います。

ブログを休んでいた間に、世界や日本の風景が随分変わってしまったように思えます。それでも変わらず地図屋を続けていられることはある意味幸せなことなのかもしれません。

休んでいた間にはそれなりの経験や、読書や、視点の切り替えもあり、書くネタはまだまだありそうです。また、まったく記事を更新していなかったにも関わらず人気ブログランキングでは１００～１５０位あたりをうろうろしていたこともブログを再開する気力になりました。

こんな記事でも読んでくれる人がいることに感謝。

地図屋はいまだ健在です。

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今日は世界禁煙デーです。

そして明日から私の住む関西地方でもタスポがスタートします。

わたしは３年ほど前からタバコはやめました。

タバコの税金が高いとか、利権が嫌いだとかそういう高等な理由ではなく、自分と家族の健康のためにタバコをやめました。

それにタバコは臭いし、汚い。タバコをやめると身の回りが清潔になったような気がします。やめるんならさっさとやめてしまった方がいいです。

しかし、個人的な心象としてタバコを吸ったこともない人に、タバコが悪いだの汚いだのあんまりとやかく言われることにも釈然としません。だってタバコはおいしいのです。この事実は否定しません。タバコに係る長い歴史がタバコのおいしさを証明しています。タバコのおいしさを知った上で、タバコの害を議論し、やめたり、吸わない人のため気を使える人は素晴らしいと思います。

タバコを吸わずにタバコを追い出すのは、鯨を食べない国の人が捕鯨国をバッシングする行為に似ていると思います。

一般的に喫煙者のマナーが問われますが、どんな分野にもマナーの良い人と悪い人がおり、悪い人が目立ちます。

一方、愛煙家の肩身が狭いのは仕方のないことです。タバコというものは空間を占領してしまいます。タバコが好きな人と嫌いな人がいるわけですから、それだけ愛煙家は気を遣わなくてはなりません。

例えばペットは解放できる公共の場がかなり制約されています。誰もが犬や猫のペットが好きなわけではなく、存在そのものが迷惑がれることだってあります。これと同じでタバコも公共の場では制約されてしかるべきものだと思います。

私がタバコを吸っていた頃には１箱２６０円程度でしたが、今は３００円くらいするのでしょうか？

いっそのこと１箱１０００円とか２０００円くらいにして医療費に特化したタバコ特定財源なんかにしてしまえばいいんじゃないでしょうか。

そうすればタスポなんて余計な制度を作らなくて済むような気がします。もっと高くすれば中高生も手が出なくなるんじゃないでしょうか。

そのうち「タバコバー」なんていう新しい大人の空間ができるかもしれません。

１本１０００円なんてくらいになって、タバコを吸うことがスタイリッシュな大人の時間になんてなったら素敵ですよね。そうなったらまたタバコはじめようかな？

ともかくタスポの制度がよくわかりません。タスポの成人識別カードなんて作ってしまったら、喫煙家の証明書を作るようなものでしょう。顔写真まで入るくらいなので、そんな不名誉な証明書を今後どうしようというのでしょう。

そのうち新幹線などの喫煙席やホテルの喫煙ルームはタスポがないと予約を取れないとか、逆にタスポを持っていると医療費控除が受けられないとか、どこか特定の場所には立ち入り禁止になってしまうとか。会社や公務員の採用試験で差別されるとか。年金が払われないとか。上下水道代が高くなるとか。保険に入れなくなるとか。・・・だんだん恐ろしくなってきました。

とにかく吸わない人は間違っても成人識別カードを作るべきではないですね。愛煙家の方もやめる気が少しでもあれば作ることはやめた方がいいでしょう。逆にこのカードを作ったがためにタバコをやめる気を喪失されることにはならないのでしょうか。

タスポの規約に以下の文言がありました。

タスポには有効期限があります。

この規約を読むかぎり喫煙者は社団法人日本たばこ協会（TIOJ）に手足を縛られることになります。タスポ更新時に手数料を取られても文句は言えません。もしくはこの社団法人が解体して国が直接運営すれば税金の対象にすることも可能です。

とにかくタスポは不気味な制度です。

作ってはならない！タスポ

ああ、タバコやめてて良かった。

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私は新聞を読まない。

だからもちろん新聞を取ってない。

もちろん取っていたこともある。

しかし、月々3000円前後も払う費用対効果がどうもない。

テレビもそうだが、とくに新聞の役割はもうとっくに終わっているのではないだろうか？

（テレビについては電波利権 (新潮新書)（池田信夫）でめった刺しにされているので爽快である。ただし私は映画やドラマくらいのテレビは見ている）

大概のニュースはインターネットで見られる。トップ記事ほどの大ニュースなら、都会で生活しているだけでなんらか耳に入ってくる。細かい３面記事や地方レベルのニュースもネットで検索すれば見られる。テレビ欄や天気予報はいわんやである。

今度新聞屋が勧誘でも来たら「新聞のどこがいいかのかしっかり営業トークしてみろ」と言いたい。

おそらく彼らは社説やコラムの話を持ち出すのであろう。

新聞の社説やコラムが優れているとは思えない。世の中には優れたブログ記事があふれているから相対的に地位は下がっている。というか新聞社説はだいたい面白くない。

読売グループの政治活動をなんとかしてほしいし、朝日新聞の日中問題に対する原罪（という言い方が正しいかはわからないが、既にぬぐえない国賊的な罪がある）を償ってほしい。産経にしても毎日にしても、やつらはどうしてテレビ局と一体なのかわからない。

メディアとして新聞・テレビがセットなことは、日本人として不幸に思う。

NHKもエビジョンイルさえ登場しなければよかったのだが。いまだに文字どおり「のうのう」と横綱審議会の会長をしているのが許せない。この件で角界まで好きでなくなった。

新聞に話を戻すが、いまや新聞に残った機能とは、鍋に敷いたり、割れ物を包んだりくらいである。つまり「紙」としての機能しかない。この機能は実にあなどれない機能で根元的な生命活動ともリンクしてくる。っとちょっとバカにしてみた。

唯一の利点は新聞を読むためにプレイヤーは不要だということくらいだ。電子機器が使えなくなる非常事態には活躍しそうだが、そんな非常事態下にそもそも新聞が配達されるのか疑問である。

とりあえず、つまり新聞紙である必要はない。ということが言いたいわけではない。

いやよく似ているが、つまり新聞を取る必要がないのである。

月々3000円前後であれば、光通信の月額料金に匹敵する。同じ料金でひと月に得られる情報量の差は歴然としている。

しかも新聞の情報はかなり押しつけである。知りたくない情報まで載っている。そして知りたい情報が載ってない。

いまや「ウソつきはメディアのはじまり」という言葉も聞いたことがある。

新聞を読まない。

テレビもニュースは見ない。

メディアは信用できない。

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